「WEBで広告をしたからって、お客様が来るの？」今でも多くのお客様からご質問をいただくことがあります。

たしかに、メディアの環境が大きく変わった2010年代においても、なかなかその質問に明確に応えることはできませんでした。ただ、近年、ＷＥＢ広告を行ったあとに、来店促進につながったかが分かる仕組みが出てきました。

※注意：計測には出稿ボリュームなどの要件を満たす必要があります！

　技術的な進歩があったとして、果たしてそういった販促に取り組むべきなのでしょうか。こちらのページでは、今、O2O（オンライン to オフライン）の施策に取り組むべき理由についてご案内しています。

　流通業で実店舗はまだ重要な販売チャネルです。お店に来てもうらうために、どのようなコミュニケーションを取るかは、提供している商品やサービスよって効果を上げられる手段は変わってきます。経済産業省が発表したEC化率の数字によると、食品や化粧品、衣類といったカテゴリーでさえ、EC化率はまだ低く、実店舗の重要性が高いことが分かります。

　今後どの領域においてもEC化率は上がっていきます。WEB上のコミュニケーションを強化するかは、顧客の購買習慣に合わせて計画していく必要があります。私たちは、オフラインのチラシなどのコミュニケーションだけではなく、オンラインでのコミュニケーションで実店舗（オフライン）へ集客を実現するサービスを提供しています。

　オンラインとオフラインの境界線はなくなりつつあります。両側を行き来するのがO2Oですが、私たちは折込などチラシのコミュニケーションを主としていたビジネスで、特に、WEBによる集客の施策をやってみたけどうまくいかない（うまくいっているのかも分からない）・オンラインのコミュニケーションを取り入れようとしている状況でのサポートを得意としています。

従来のメディアと消費者（スマホが登場する前の情報接触）

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　WEB広告、折込広告どちらかだけでは届かない対象が必ず存在します。

届かない相手に情報を届けて来店を促進します。使いどころを考えながら計画します。

　メディア環境の変化や、「デジタルトランスフォーメーション」といったバズワードに煽りを受けて、チラシの予算をデジタルに一気に振るべきだ、というような広告会社が多くいます。単純にそういった振り分けをしてもいいのでしょうか？たしかに、折込広告の”広告費”はここ10年で大きく下がっています。

出典：2018年 日本の広告費—媒体別広告費（電通調べ）

　ただ、折込広告に広告費を払うのが適正か、それ以外に払うのが良いのか、私たちの見解は、商品やサービスの内容によって違うということです。実際にチラシを減らして、客数が減った多くケースもありますし、配分をデジタルに振り分けて客数を増やしたケースもあります。業種や訴求内容によって、それが集客につながるかは変わってくるのです。タイミングを捉えれば、チラシも、WEB広告も効果を上げられるということです。

　O2Oには、どのような手順で取り組めばいいのでしょうか。新しい店舗や、不振店の対策として販促を実施する機会に、既存の施策と並行してデジタルのコミュニケーションに対して投資をすることをオススメしています。

　このときに重要なのが、客数や売上以外にもKPIを設定することです。もちろん最終的には客数や売上を増やすことが目的ではありますが、どれくらいの人にどう届いたか。広告配信をしていくなかで取得できるデータで多面的に捉えて、結果を検証していきます。”一度の配信で客数が増える”という単純なことではないことを前提に、検証点を設定して、販促施策を実施するのです。

　投資を増やすのか、同じ投資の中で取り組むのかは状況による

　そのなかで、どういう変化が起きたのか、また、どういう受け止められたのか。検証と改善を進め、ビジネスにあった、WEB広告、オフラインの広告の役割・使いどころをはっきりさせていきます。 少しずつ、単発で実施しても検証は不可能です。ある程度の期間で複数回、まず投資をする判断が必要になります。